目次

住まいの近代化:1868年明治維新以降

はじめに

日本国民の暮らしの近代化の始まりと終焉

近代の定義は、日本の場合、一般的には明治維新を起源とする。日本が250年もの間、鎖国をしていて近代化が進んだ西欧に目を覚まされ、尊王攘夷から一気の開国に転換した。そして、遅ればせながら近代化に移行した。

 

政治的な観点でとらえれば、江戸幕府から新政府に政権が移行した時で、国造りのスローガンを「殖産興業・富国強兵」と大きく国民に示した。それまで、外国に攻め込まれたことがないため庶民には国という意識は弱く、政治はお公家さんと武士階層の中の問題で、下々は日々の暮らしの不平を言うくらいだった。そうしたところに、社会の下の階層にも、政治参加の可能性が見えてきたことは大きな進歩だった。

明治維新後、中央集権国家形成のため、旧来の士農工商(四民)の封建的身分制度が廃止されて「四民平等」となった。

1870明治3年、農民や町人が姓(苗字)を名のることを許された。さらに、公卿と諸藩藩主を「華族」、武士を「士族」、農工商三民を「平民」という呼称に改めた。居住・職業の自由、華・士族、平民間の結婚の自由等が認められ、原則として、国民はすべて平等に扱われることになった。

しかしこの四民平等の措置は、現実には国民の間の身分差別を解消できず、近代社会は「上流」・「中流」・「下流」の新たな階級を生み出した。

上流階級」の人々は皇族、藩主の華族と財閥(資本家)、少数のお雇い外人たちであった。

その大きな違いは経済力と権力であり、当時の社会では中流階級との間に桁違いの格差があった。

明治初期から後期にかけての主役であった。

 

中流階級」は、かつては地主や自営業者たちで「中産階級」とも呼ばれた。

そこに、新たな中産階級としてサラリーマンが加わってきた。明治維新で多くの士族は仕える城主を失って、自分の持てる能力によって新たな職業である役人、教師となった。

一部の人たちは、新天地の北海道を開拓して農業を興し、または外人相手の商売を始めた。

さらに、一部の武士はかくれた能力を発揮して職人や芸術家、芸人となった。こうした中流階級の人々が豊かになり変化するのは、明治後半から大正・昭和初期にかけてのことであった。

 

下流階級」を構成する平民は、土地を持たない小作農・独立前の職人・商家の奉公人達だった。

この階級に、殖産興業の工業化で生まれた大量の工場労働者が加わってきた。

この階級の暮らしは、第2次世界大戦後まであまり変わらなかった。

特に農山漁村は、昭和30年代の高度成長が波に乗って中流感覚が拡散するまで生活変化が起きなかった。

明治維新によって、日本人の日常的な暮らしの最大の変化は「洋風化」であった。

先進的と評価した西欧の暮らし方が、日常のくらしの中にどのように浸透してきたかを視点として考えると、新たな歴史の区切りが見えてくる。

そこで、社会階層の変化を「洋風化」という観点でみて、暮らしと住宅・建築の歴史をとらえてみようと思う。

明治維新を近代のスタート点とするのは問題ないのであるが、近代化が終了して次の「現代」という区切りをどこにするのかが問題である。

住宅・建築は、人々の暮らしや行動と一体であり、衣・食・住・遊の生活変化と切り離すことはできない。

したがって、日本国民全体の暮らしがどのように変化したかを改めて考えて、新たな時代の区切りを考え直してみたい。

 

住まいの近代化のプロセス:1868年以降~1965

 

はじめに

目次

1:暮らしの近代化の通史

2:居留地の洋風建築

3:お雇い外国人による西洋建築

4:日本職人による儗洋風建築

5:北海道開拓のアメリカ建築

作成中

6:日本人建築家による西洋様式建築

7:外国人建築家の活躍と影響:和洋並立邸宅

8:日本人建築家による近代建築:和洋折衷文化住宅

9:戦後の最小限住宅と農家の台所改善:モダンリビング

10:近代から現代への課題

附:年表

 

現代の住まい:1966年以降

附:年表

幕末から明治-大正-昭和40

年次

建築物

出来事

1858

安政5

 

和親条約締結

長崎港本格開放

1859

安政6

横浜港開港

函館港開港

50人の外国人が居住

 

1860

万延元年

 

万延元年遣米使節

1861

文久元年

長崎製鉄所・ハルデス

遣欧使節団

61-65:米南北戦争

1862

文久2

 

「ジャパンパンチ」発行

1863

文久3

グラバー邸

横浜に170人の外国人

長州5傑イギリス密航

1864

元治元年

大浦天主堂

オルト邸

五稜郭

遣欧使節を派遣

ウォートルス:来日~73離日

ブリジェンス:来日~91

新島襄アメリカ密航

1865

慶応元年

薩摩藩集成館・シリングフォート

横浜フランス海軍病院・清水喜助

バスチャン来日~83離日

薩摩藩遣英使節

薩摩イギリス留学生

1866

慶応2

イギリス仮領事館・ブリジェンス

海外渡航禁止解除

幕府イギリス留学生

横浜豚屋火事

1867

慶応3

薩摩藩鹿児島紡績所・シリングフォート

リンガー邸

徳川昭武パリ万国博出席

1868

明治元年

川口居留地開設26区画競売

神戸港開港/新潟港開港

築地ホテル・清水喜助

箱館戦争

川口居留地開設

ブラントン来日~76離日

1869

明治2

横浜イギリス領事官・ブリジェンス

築地居留地開設

新潟運上所

琢美学校・山梨・

柳池学校・京都

北海道開拓使

 

東京-横浜間に電信開通

1870

明治3

 

樫野崎灯台・ブラントン

工部省設置

横浜毎日新聞創刊

モレル来日(4月)

レスカス来日~89離日

フランス-スペイン戦争

1871

明治4

新橋・横浜駅・ブリジェンス

富岡製糸所・バスチャン

大阪造幣寮+泉布観・ウォートルス

竹橋陣営・ウォートルス

ジェーンズ邸・熊本

旧家辺時計店・京都

米欧派遣特命使節団出発

津田梅子5人渡米

 

モレル客死(11月)30

1872

明治5

新橋-横浜鉄道開通

1国立銀行・清水喜助

大蔵省・林忠恕

生野鉱山ムーセ旧宅・レスカス

北海道開拓使庁舎・?

東京大火

三島通庸東京参事

太陽暦採用

ダイアー来日~83

アンダーソン来日~85

ボアンヴィル来日~81離日

1873

明治6

横浜税関・ブリジェンス

銀座レンガ街・ウォートルス

内務省・林忠恕

神戸東税関役所・林忠恕

旧菅島灯台付属官舎・ブラントン

工学寮開校

 

ウォートルス帰国

1874

明治7

駿河三井組・清水喜助

駅逓寮・林忠恕

開智学校・松本

横浜町会所・ブリジェンス

工部寮生徒館・アンダーソン

三島通庸酒田県令赴任

ケプロン来日

1875

明治8

中込学校・佐久・市川代治郎

睦沢学校・甲府・松本暉殷

開智学校・松本・立石清重

新島襄同志社英学校創立

樺太・千島交換条約

1876

明治9

舂米学校・山梨・--

朝暘学校・鶴岡・--

紙幣寮製造所・ウォートルス+ボアンヴィル

三島通庸山形県令

札幌農学校開校

長崎居留地返還

クラーク来日

カペレッティ来日~85離日

ホイラー来日

ブラントン帰国8年滞在

1877

明治10

工部大学校本館・ボアンヴィル

大審院:林忠恕

西郷従道邸・レスカス

渋谷栄一邸・清水喜助

工部大学校

西南戦争

コンドル来日~

工学寮が工部大学校

1878

明治11

札幌時計台・ホイラー

陸軍士官学校本館・ゲリノー

旧西村山郡役所

 

明治12

済生館・山形・筒井明俊・原田裕之

日本人建築家

1期生卒業辰野金吾等

1880

明治13

札幌豊平館・安達喜幸

旧西郷従道邸・レスカス

神戸15番館・--

教育博物館書庫・林忠恕

岩科学校・静岡・高木久五郎・菊池丑太郎

官営工場の払下始まる

ガーディナー来日

1881

明治14

西田川郡役所・山形

清水喜助逝去享年66

ボアンヴィル離日

 

明治15

遊就館・カペレッティ

上野帝室博物館・コンドル

開拓使物産売捌き所・コンドル

三島通庸福島県令

明治16

鹿鳴館・コンドル

伊達郡役所・

三島通庸栃木県令兼務

明治17

 

三島通庸警視総監

1885

明治18

南会津郡役所・福島・

アンダーソン横浜で没享年53

カペレッティ離日9年滞在

1886

明治19

同志社礼拝堂・グリーン

旧西村山郡議事堂・山形

帝国大学工科大学

小学、中学、師範学校令

日本技術団ドイツ留学

エンデ&ベックマン来日

1887

明治20

 

コンドル雇止め

ベックマン来日

1888

明治21

官庁集中計画案・エンデ&ベックマン

エンデ帰国

バスチャン横浜で没享年49

1889

明治22

ハンター邸・神戸・--

大日本帝国憲法発布

東海道本線全通

1890

明治23

 

1回帝国議会招集

教育勅語

東京-横浜電話開通

1891

明治24

 

ブリジェンス横浜で没享年72

1893

明治26

 

林忠恕没・享年58

1894

明治27

 

日清戦争

1895

明治28

司法省・エンデ&ベックマン+河合浩蔵

 

1897

明治30

 

八幡製鉄所設立

日本郵船欧州定期航路

1898

明治31

 

日本美術院創立

1900

明治33

 

治安維持法公布

1901

明治34

 

八幡製鉄所操業開始

1902

明治35

ハッサム邸・神戸・ハンセル

 

1904

明治37

 

日露戦争

1905

明治38

 

日英攻守同盟

1906

明治39

旧弘前市立図書館・堀江佐吉

日本国有鉄道法

1910

明治43

 

朝鮮総督府設置

1914

大正3

 

1次世界大戦参戦